ケリフ選手の弁護人ナビル・ブディ氏は13日(現地時間)、パリ検察庁のオンライン嫌悪防止センターに提出した告訴状に2人の人物が含まれていると、米雑誌バラエティーに明らかにした。
ケリフ選手は国際オリンピック委員会(IOC)から出場権を得てパリオリンピックに参加した後、性別論争と関連して非難とサイバーブーイングを経験した。ネット市民に加え、有名人がSNSを通じた批判に加勢し、論争はさらに大きくなった。
ローリング氏は1日、自身のエックスアカウントにケリフ選手とイタリアのアンジェラ・カリーニ選手の対戦の写真を載せた後「女性を嫌悪するスポーツ団体の保護を受けている男性が、夢破れた女性の苦痛を楽しむ姿」と書いた。
ローリング氏はこの他にも、ケリフ選手の出場を批判する文を数件投稿した。
マスク氏は元米国大学水泳選手であり女性スポーツ活動家であるライリー・ゲインズ氏が「男性は女性スポーツに属さない」と書いた掲示文を共有しながら「全面的に同意する」と書いた。
弁護人は「私たちが要求するのは、検察がこの人たちだけでなく必要だと考えられるすべての人々を調査してほしいということ」とし、状況に応じてドナルド・トランプ元米国大統領も調査対象になりうると話した。
トランプ元大統領もSNSにケリフ選手とカリーニ選手の写真を載せ「男性を女子スポーツから排除する」と発言した。
ケリフ選手は10日、金メダルを取った後の記者会見で「私が全世界に言いたいことは、すべての人がオリンピック精神を遵守し、他人を誹謗してはならないという点」とし「今後オリンピックでは私のように非難される人がいないことを願う」と話した。
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