明洞といえば、ソウルを旅行したことがある外国人観光客ならば1度は訪れる、韓国の代表的観光スポットだ。明洞という地名は当時の行政区域であった「ミョンネバン（明礼坊）」に由来する。日本の統治時代には「明治町」と呼ばれ、日本人居住区として発展。文化、娯楽の中心地として栄えた。当時、明洞の商店の約90％を日本人が経営していたとされる。1930年代には三越百貨店をはじめ、5つのデパートが集まる激戦区となった。
解放後の1946年に「明礼坊」の「明」と「人が多く集まる明るい街」という意味を合わせた、現在の「明洞」という地名が生まれた。
朝鮮戦争（1950～53年）により大きな被害を受けたが、56年以降、都市再開発により高層ビルや金融機関、オフィスなどが次々に完成し、60～70年代には再びソウルを代表する繁華街として復活した。
その後、ソウル五輪や民主化を経て、ソウルの繁華街が明洞一極集中ではなくなったため、一時は活気を失うも、大型ファッションビルが登場すると再び人気の繁華街に。外国人観光客も増え、2004年頃には韓国ドラマ「冬のソナタ」ブームもあって、当時、通りを歩く人は韓国人よりも日本人が多いほどだった。その後、ブームが去ると、明洞の街は主に中国人観光客にターゲットをシフトさせ、誘客を図った。
しかし、新型コロナ禍で街の姿は一変。外国人観光客の姿はなく、店の休業や廃業が相次いだ。
その後、パンデミックの収束と、入国規制が大幅に緩和されたことなどを受け、訪韓外国人客は増加。明洞にもかつての賑わいが戻った。
明洞には露店が立ち並ぶが、その露店などで外国人観光客を狙ったぼったくり行為がコロナ禍前から問題になっていた。2016年には当時のパク・クネ（朴槿恵）大統領自らが根絶を訴えたこともあった。当時、春節（旧正月）の連休を利用して韓国を訪れた中国人観光客が、ソウルの繁華街でのり巻き１本を1万ウォン（現レートで約1100円）で買わされ、帰国後にツイッター（現・X）で告発したことがニュースになった。朴氏は文化観光産業の競争力強化に関する会議で「キムパブ（のり巻き）1本に1万ウォンもの高い代金をとるのは観光客を追い払う行為だ。そんなことで観光客が大勢来るのを願うのは矛盾している」と述べた。
明洞があるソウル市中区は昨年10月から、同所一帯を価格表示義務地域に指定。エリア内の露店や店舗が価格表示を行わなかった場合、最大1000万ウォンの過料を科すこととした。
しかし、露店の多くは現金払いしか対応しておらず、記録が残らないことから、これが高い値段設定に繋がっているとの指摘も出ていた。昨年12月には、韓国に留学中のエストニア出身の学生が明洞の露店で韓国式たい焼き「プンオッパン」の値段が4個入り5000ウォンで売られているのに驚き、関連する動画をYouTubeに投稿した。動画を視聴した韓国人からは「ソウルの平均は3個で1000ウォンだ。4個入り5000ウォンは詐欺」などといったコメントが上がった。
昨年10月の価格表示義務から、さらなるぼったくり根絶に向けた取り組みとして、同区は今月5日、明洞の屋台において支払い記録が残るクレジットカード払いを可能にし、透明性を確保すると発表した。同区は「ぼったくり行為や現金支払いの強要などの問題が指摘されている中、信頼の回復に向け、露店を運営している商人たちが自発的に来月から取り組みを実施する」と説明した。また、たい焼きやおでんなど人気メニュー10品目について、販売価格を引き上げる場合は区と事前に協議することも決めた。韓国メディアによると、露店の店主らでつくる商人会「明洞福祉会」の関係者は「明洞の屋台に対する良いイメージが広がるよう、積極的に取り組む」と話している。
明洞は韓国を代表する人気観光スポット。「明洞が変わらなければ、韓国の観光産業の水準が変わることはない」との声も上がっている。
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